日本
自然発火によるものは少なく、自動車からのタバコのポイ捨てやたき火の不始末など人為的な原因により発生することが多い。ヘリコプターの出動による消火剤の散布も行われるが、地形が入り組んでいる状況などから、地上から水嚢（すいのう）を背負った消防団員を投入する人海戦術に頼る消火も行われる。
異常乾燥やフェーン現象が拡大を助長させることがある。瀬戸内海の各島では多かれ少なかれ被災経験を持つ。
優良な木材の生産地域で発生した場合、被害額は甚大なものとなる。
対策として防火帯（防火保安林）の設置が行われるほか、道路の斜面緑化には枯れ草を出しにくい常緑性の牧草が採用されることがある。
1971年(昭和46年)、広島県呉市の灰ヶ峰で発生した山火事は、死者17名を出す大惨事となった。これは戦後の林野火災としては最も犠牲者が多く、かつ17名全員が消防署職員であり、最も殉職者を多く出した火事としても記録に残っている。
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北米
落雷などによる自然発火のほか、焼畑農業など人為的な原因により発生する。ヘリコプターや航空機による海水や湖水の汲みあげ散布も行われるものの、規模が極めて大きくなりがちであることから集落や道路などの拠点防御が目的となる場合も多い。基本的に自然鎮火を期待することとなる。
ロッキー山脈周辺の降水量が少ない地域で多く発生し、数週間にわたって続くこともある。
ロシア
シベリア地方のツンドラ地帯は、有機物を大量に含む土壌であるため、樹木が消失した後でも土壌中で種火となりくすぶり続ける。こうした傾向は、亜炭や褐炭など低質の石炭層が露出している地域ではしばしば見受けられる。